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株式投資に没頭する2030世代

新型コロナウイルスの感染拡大による憂慮と混沌とした時間が、金融投資をあおる熱風となった。パンデミックの初期段階で証券市場は軒並み急落し、普段は株式に無関心だった人々までが大挙して投資に飛びついた。その中心に「2030世代」がいた。

今年大学を卒業する29歳のイム・スビン（林秀賓）さんは、最近アルバイトで稼いだ30万ウォンで株式投資を始めた。アルバイトで小遣いを稼ぎながら職探しをしているが、インターンの求人はあるものの正規職への就職はほとんど不可能に見える。切迫した状況の中で、まずはお金でも稼ごうと株式に目を向けるようになった。

昨年12月に予定していた結婚式を今年の９月に延期した33歳のフリーランサー翻訳者キム・アラム（金娥濫）さんも、しばらく前に株式投資に入門した。ソーシャルディスタンスが続き、結婚式に招待する出席者の数が50人以下に制限されたため、家族や友達のことを考慮して、仕方がなく式を延期することになった。新婚旅行に使おうと貯金していた資金を短期間だけ株式に投資することにしたのだ。彼女は「株式市場が好況なので、数十万ウォンでも稼いで新婚生活にあてよう」と期待している。

株式投資に手を出す2030世代が急速に増えており、そのような現象を表現する新造語も相次いで生まれている。最も代表的なものが「東学ケミ運動」だ。若い個人投資家たちがこぞって機関投資家や外国人投資家に立ち向かい、急落した韓国の株式を大挙して買いまくっている状況を表しているのだが、1894年に外国勢力に対抗して立ち上がった東学農民運動にひっかけているのだ。ここで言う「ケミ（アリ）」とは、月給をもらって毎日一生懸命に働いている若い会社員を意味している。また「チュリニ」というのも最近新たに登場した言葉だ。「チュシク（株式）」と「オリニ（子供）」の合成語で、株式についてよく分からずに取引を始めた初心者のことを指している。

このような現象は数字にもはっきりと表れている。韓国預託決済院が４月１日に発表した「12月決算上場法人の所有者現況」の分析結果によると、2020年末の個人の株式保有額は計662兆ウォンで2019年末の419兆ウォンから243兆ウォン増加した。全体の時価総額に占める個人の比重も前年に比べて3.6％ポイント増加の28％だった。新しく株式投資を始めた個人はおよそ300万人で、全個人投資家914万人の32.8％に達した。

特に昨年株式投資に初めて手を出した300万人のうち53.5％の160万人が30代以下だった。性別では男性の保有金額が489兆ウォンで女性の173兆ウォンよりも多かった。しかし、増加率でみると女性の保有額が前年比77％（97兆ウォン→173兆ウォン）も増えており、男性の増加率52％（321兆ウォン→489兆ウォン）より高かった。若い女性たちも株式投資に目を向け始めていることが分かる。

最近、株式投資に飛び込む2030世代が急激に増えており、様々なモバイル株式アプリケーションが登場している。証券会社は彼ら「ケミ（蟻）軍団」をターゲットにした顧客確保のために、各種イベントを開いている。

若い個人投資家たち
昨年９月、アメリカの経済専門誌ブルームバーグは「韓国のミレニアム世代のデイトレードへの投資現象」というタイトルの記事で、韓国の若者世代の切迫した投資現象を深層分析した。すなわち、前年対比48％増加した個人投資家の取引が、コスピー韓国総合株式指数の時価総額の65％を占めており、その中の過半数が20代から30代の初心者投資家であり、その中の大多数は株式投資のために借金をしているという話だ。

それでは韓国の2030世代はなぜ株式市場にオールインしているのか。第一の理由に新型コロナの感染長期化により経済的に苦しい時期が続き、それなら株式市場で収益を得ようという切迫した心情がある。低金利体制が長期化し、若い投資家たちの資金が行き場を失っていた。それがコロナ禍で落ち込んでいた株式市場に資金が集まりはじめると、株価が大幅に値上がりした。これに投資先を見つけられずに困っていた若者層が飛びついたのだ。

実際に2020年１月２日、コスピー指数は2175.17を記録した後、同年の３月まで下落を続けていた。ほどなく各国政府が緊急災難支援のための資金を市場に投入し、ワクチン開発のニュースが相次ぎ、経済回復の兆しに対する期待感が膨らんだことで、株式市場は驚くほど活気づいだ。今年１月４日にはコスピー指数が3000ポイントの大台を超え、現在も高止まりを続けている。それとともに「水が上がって来た時に櫓をこぐ（好機逸すべからず）」という心理が若者世代の投資の原動力となっている。

このような現象の背景には、低下している青年層の就業率が大きな要因として働いている。コロナ禍でより一層凍り付いてしまった2020年の韓国の雇用市場は、特に若年世代に過酷だった。統計庁の雇用動向資料によれば、2020年12月現在、20代の就業者は351万人で、これは2019年同期に比べ3.9％ｐも下落している。コロナ禍によりすべての年齢層の雇用率が減少したとはいえ、10代が1.5％ｐ、30代が1.9％ｐ、40代が1.6％ｐ、60代以上が0.1％ｐ減少したのに比べると、20代の減少率は最も高くなっている。雇用率の低下に従い失業率も上昇し、2020年12月の20代の失業率は前年度の同期に比較し0.9％増えている。

必死の努力
就職難に追い込まれた若者世代をさらに絶望させたのが急騰する住宅価格だった。政府の相次ぐ住宅対策にも関わらず韓国の人口のほぼ半数が暮らしているソウル圏のアパート価格は、この数年の間に２倍近く急騰した。マイホームの夢が遠のいた若者世代は、自然と結婚にも消極的となった。実際に2020年全国の結婚件数は、関連統計が始まった1970年以来の最低値を記録した。統計庁の「2020年婚姻、離婚統計」によれば、昨年の婚姻件数は21万4000件で2019年よりも10.7％も減少した。

オンライン書店インターパークによると、今年１月から３月まで株式投資・ファンド分野の書籍の販売数と売上額が前年同期と比較してそれぞれ５倍増加した。

熱風の波及効果
テレビに株式をテーマにしたバラエティ番組が登場してきたのも最近の新しいトレンドだ。以前は、主に経済専門チャンネルでだけ見られた株式関連番組が、今では芸能専門チャンネルでも株取引を話題にした場面に接することが多い。

その代表的な例が、昨年９月からカカオテレビが放送を開始した番組『ケミは今日もトゥントゥン』だ。人気芸能人のノ・ホンチョルとディンディンが出演するこの番組は、出演者が実際にそれぞれ開設した証券会社の口座に、受け取った出演料を株に投資する過程を見せるというものだ。視聴者の反応はおおむね好意的だ。特に株式を始めたばかりの若者層の共感を呼び、カカオテレビだけではなくネットフリックスを通じても放映を開始しており、毎回平均アクセス数が200万回に達している。

地上波放送局のＭＢＣでも今年３月パイロット番組の形で、株式バラエティトークショーの『ケミの夢』を放送した。２部作で編成されたこの番組では経済専門家と芸能人のパネラーが登場し、株式投資の基本知識を詳しく説明した。一方、やはり地上波ＳＢＳの長寿番組・人気バラエティ『ランニングマン』でも、今年２月に特集として模擬株式投資大会編を放送した。